報道関係者各位

2021年6月10日
シナネンモビリティPLUS株式会社

京王グループの京王不動産と連携を拡大し

新たに京王線・京王相模原線駅周辺へ「ダイチャリ」導入

〜桜上水駅、千歳烏山駅、柴崎駅、聖蹟桜ヶ丘駅、京王よみうりランド駅周辺へ設置〜

移動を楽しく、快適にするシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティPLUS株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三橋 美和、以下 モビリティPLUS）は、京王グループで総合不動産事業を行う京王不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：小澤 孝雄、以下京王不動産）との連携地域を拡大し、京王線桜上水駅、千歳烏山駅、柴崎駅、聖蹟桜ヶ丘駅及び京王相模原線京王よみうりランド駅周辺へ「ダイチャリ」を導入※したことをお知らせします。

※千歳烏山駅、柴崎駅、聖蹟桜ヶ丘駅、京王よみうりランド駅周辺は4月27日。桜上水駅周辺のみ5月6日。

■概要

一都三県及び大阪府を中心にシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するモビリティPLUSは、自転車の貸し出し・返却拠点であるステーションを約1,900か所、電動アシスト自転車を約8,200台展開する日本最大級のシェアサイクル事業者です。モビリティPLUSと京王不動産では、これまで桜上水駅や八幡山駅、永福町駅、高井戸駅、下北沢駅周辺でステーションを展開してきたほか、大手コンビニエンスストア3社やショッピングセンターなどの商業施設、マンションなどの不動産物件と業務提携し、ラストワンマイルの移動手段としてシェアサイクルサービスを提供することで、自転車利用による展開エリアでの回遊性向上や放置自転車対策など、地域の課題解決に貢献してきました。

そして今回、既存ステーションにおけるシェアサイクルの利用が好調なことから、新たに京王線桜上水駅（別の場所へ追加）、千歳烏山駅、柴崎駅、聖蹟桜ヶ丘駅、京王相模原線京王よみうりランド駅周辺に新たに「ダイチャリ」のステーションを設置することとなりました。京王不動産は、狭小地を有効活用し沿線エリアにお住いの方へ新たな移動サービスを提供することで地域貢献します。

モビリティPLUSでは、今後も京王不動産と連携し、「ダイチャリ」の展開を進めると同時に、シェアサイクルユーザーの利便性を高めていくために、ステーションを積極的に拡大して参ります。

■導入ステーションマップ

■ダイチャリの利⽤について

「ダイチャリ」の利⽤にあたっては、アプリのダウンロードが必要です。アプリダウンロード後、スマートフォンやタブレットなどを利⽤して、ステーションの検索や、⾃転⾞の利⽤予約から決済まで、一連の手続きが簡単に⾏うことができます。

15分/70 円、12 時間まで/1,000 円
※ご利⽤⾞体/エリアによって料⾦が変更となる可能性がございます。ご利⽤前にご確認ください。
※利⽤方法についてはアプリ⼜はダイチャリ HP をご覧ください。（https://daichari.hellocycling.jp/）

■シェアサイクサービス「ダイチャリ」について

「ダイチャリ」は、スマホアプリでいつでも、どこでも気軽に使え移動を楽しく、快適にするシェアサイクルサービスです。

特徴1　15分70円なので使いたい時間だけコストパフォーマンスよく利用できます。
特徴2　ステーションがある場所ならどこでも貸し出し・返却可能*なので、移動の選択肢が増えます。
特徴3　26インチの電動アシスト自転車なので街中も観光地もスイスイ移動できます。

■京王不動産について

京王不動産株式会社は、京王グループの一員として1970年に創立され（創立時の社名：京王ハウジング株式会社）、京王線沿線を中心に、不動産仲介事業、賃貸管理事業、ソリューション事業、開発分譲事業を展開しています。（https://www.keiofudosan.co.jp/）

■シナネンモビリティ PLUS 株式会社について

シナネンホールディングス株式会社100％子会社として、シェアサイクルプラットフォーム「HELLO CYCLING」を活用したシェアサイクル「ダイチャリ」を運営しています。「ダイチャリ」は、一都三県（東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県）及び大阪府を中心に展開しており、駅やコンビニエンスストア、公共施設、商業施設など、ステーションがあればどこでも貸し出し・返却可能です*。通勤・通学や普段のお買い物、日常のちょっとした移動など様々なシーンで気軽に自転車をレンタルすることができ、2020年4月の緊急事態宣言以降は3密を回避する移動手段としても注目を集めています。2021年5月末時点で約1,900ステーション、自転車約8,200台を運営しています。（https://www.sinanen-mplus.com/）

* 各ステーションに駐輪できる台数にはそれぞれ上限があります。

このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

PDF：京王グループの京王不動産との連携拡大のお知らせ